「女性が輝く社会」を実現する時代がやっときた!
最近は、女性が役員になるとそれが、ニュースになって、いろんなメディアで取り上げられていますね!
そもそも、女性が出世しただけでニュースになるというのが、封建的な世の中を表しているとも思えるのですが…
実は私、「今こそ、男性が優位であるという常識が変わる時ではないのかな?」とワクワクしているのです。
安倍首相が推進している『すべての女性が輝く社会』に大いなる期待を持っています!
女性が社会で活躍するためには、やはりいろんな壁を乗り越えなければならないと思います。
女性にとって、人生の大きな転換期である結婚、出産、そして子育て期がやはり大きな壁です。
まず結婚は、仕事との兼ね合いを考えてタイミングを合わせることってできるかと思いますが、出産となるとタイミングなんて計かれません。
いつ、妊娠するかは誰にも予測が着きませんから。仕事を引き継ぐタイミングなんかも具体的に上司の方と相談ができるような環境がないと、なかなか妊娠する勇気も持てないのが女性の本音じゃないでしょうか。
妊娠して職場を離れたら最後、自分が戻る場所がないというようでは、誰だって辞める覚悟と共に妊娠しなければならなくなってしまいます。
オンかオフじゃ、辛いですよね。
女性にとっては間をうまくとりたいところです。
で、大切なのは出産後、職場に復活できるかどうかということです。
すぐに前の職場に戻れる環境や体力がある方もいれば、いざと言う時に子供を預ける環境がなかったり、体力的にも難しい方もいると思います。
また、子育てを出来るだけやりながらも仕事を続けていきたいという方だっているはずです。
それは、今の世間の感覚では、女性のわがままのようにとれるかもしれません。
でも、女性が子供を産まなければ子供は増えません。
そして、育ちません。
子供を産んだからといって、職場に居づらくなる理由はどこにもないと思います。
むしろ、それでいい!という考え方が広まって欲しいと思います。
子供を産んでも、働くことは可能である社会が当たり前になって欲しいと思います。
今、妊娠年齢が高齢化している背景には、働く女性がいつでも妊娠、出産ができる環境がなさ過ぎるということも大きく関係しているのではないかと思います。
仕事をしていて、もう一つ残念に感じることがあります。
うちに不妊のご相談に来られるすべてのカップルの女性は100%の努力をされています。
でも、残念ながら、そのパートナーである男性が全く努力をしないというカップルも、結構いらっしゃるのです。
この少子化の時代に、子供が欲しいと思わない女性を責めるような世間の空気はありますが、それは人それぞれの性格や考え方であってそれに対して、世間がどうこう言う問題ではないと思います。
むしろ、結婚して夫婦の間では「子供が欲しいね」と言っておきながら、いざその目標に向かうとなると何にも努力しない男性のほうが、世間から責められるべきではないかと正直、私は思います。
もちろん、ご夫婦ともが前向きでどちらも努力しておられるカップルもうちは多い方だと思います。
それでも、全体の50%くらいです。
病院で不妊治療をされている場合なんかだと、非協力的な男性の割合はもっと高いのではないかと思います。
男性からしたら、「全く協力していないわけじゃないよ。ちゃんと協力しているよ。」と言うかもしれませんが、果たしてそうでしょうか。
奥さんがいろいろ調べて、治療するところを探して、「一緒に行ってくれる?」とお願いされたからではありませんか?
ご自分から、積極的に調べたり、何か出来ることはないかと考えたりされてますでしょうか。
そして、奥さんが妊娠したら出産後に会社に復帰しやすいように、ご主人も協力してあげて欲しいと思います。
どうやったら、自分の奥さんが元の職場で出産後も働けるようになるのか?と真剣に考えてあげることで、そのご主人は、ご自分の職場にいる同じ立場の女性を理解することが自然と出来るのではないでしょうか?
同じ職場の女性も奥さんと同じような悩みや思いを抱えているかもと、理解できるかもしれません。
そうやって、社会全体が少しずつでも同じ気持ちを共有することで男性も会社での発言や行動が変わっていくのではないかな。なんて、個人的に思います。
安倍首相を始めとする男性の理解が増えることで、女性がもっともっと活躍できる社会へと変わっていくような気がして楽しみでなりません。
漢方を通して、輝く女性をこれからも応援していきたいと思います!
●不妊症などでお悩みの方は、こちらの 「漢方無料相談する」 から送信してください。
●お問い合わせは、こちら から送信してください。
日本全国オンライン相談受付中!
※全国(札幌、仙台、郡山、千葉、東京都、横浜、さいたま、長野、浜松、名古屋、津、京都、奈良、大阪、姫路、広島、福岡、熊本、鹿児島など)からネット、メール、電話、LINEやメッセンジャーなどのテレビ電話などのオンライン相談を受付中です!